EU、スマホなどの充電器端子をUSBタイプCに統一へ

(写真左から タイプA, タイプC, マイクロB, Lightning)

私はUSBタイプCが大好きです。このブログでも2020年6月に『【お気に入り】AUKEYの超小型USB-C充電器』というエントリで、USBタイプCラブな私は、全部タイプCにしてほしいと書きました。

なにしろ、タイプCは上下も関係ないですし、充電する側、される側、ともにタイプCなら、どちらに挿すかも考えなくてよい上、充電速度が素晴らしく速いのです。欠点がないと言ってもいいくらいです。

私が現在持っているケーブルは、下記のような4種類になります。

  スマホ、端末側 充電器側
iPhone,iPad用 Lightning タイプA
iPhone,iPad用 Lightning タイプC
Android,その他用 マイクロB タイプA
Macbook,新型iPad用 タイプC タイプC

4種類あって、さらに短いのや長いのが欲しいとなると、家の中がケーブルだらけになってしまいます。

Appleが新しいiPadをタイプCにしたので、今後はiPhoneもタイプCになる可能性がありそうです。

4種類あるケーブルが、両端タイプCの1種類になったら、エコだし、家の中は片付くし、充電速度は上がるし、いいことだらけです。

 

さて、先週、EUがスマホなどの充電をUSBタイプCに統一する、という発表がありました。

EU、スマートフォンなど電子機器の充電を「USB-C」に統一する法案 Appleは「イノベーションを抑制する」(IT Media)

大歓迎と言いたいところなのですが、政治主導でこういうことを決めていいのかとちょっと考えてしまいます。

JIS規格のようなものは必要で、もしJIS規格がなかったら、大混乱だったと思います。それと同じと考えていいのか、この数日間、考えましたが結論が出せません。

今後、タイプDというような、もっと性能の高いものが出てくる可能性

自由な競争の中でイノベーションが生まれるという、自由主義経済そのものの否定につながるおそれ

などなど難しい問題があります。

たとえば、政治主導で日本でもスマホ料金が下げられましたが、本来、価格は自由競争の中で決められるものですし、大手に値下げをさせると、格安SIMを展開する中小に大きなしわ寄せがいくなど、いろいろ弊害もあります。

EUの国々は、電源コンセントが大きく、非常に使い勝手がよくないです。たしかに感電リスクは少なくなっていそうですが。そのようなコンセント形状を選択した国々が選択するUSB-Cは正しい選択なのか?と思ってしまいます。もし、日本も同じような形状だったら、松下電器の二股ソケットはできなかったでしょうから、今のPanasonicはなかったかも知れません。(フランスの電源コンセントを最後に掲載します)

インターネットや電子機器を一般の人が広く使うようになり、ある意味では、公共交通機関のような公共性も持ってきています。今後、公的な側面が強まっていくのか、それとも私的なものとして守られていくのか、どうやって地下鉄に電車を入れたのかと同様、考え出すと夜も眠れそうにありません(が、そんな時は、昼によく眠れると思います)

「東大ガールズハッカソン 2021」に協賛しました

インターリンクは、東京大学新聞主催「東大ガールズハッカソン 2021」に協賛させていただきました。

東大女子のための、プログラミングをゼロから学べるアプリづくりコンテスト
「東大ガールズハッカソン 2021」が9/10(金)、9/16(木)、9/17(金)に開
催されました。当社は2019年より、同イベントに協賛しています。

今年も新型コロナウイルス感染防止のため、オンラインで開催。

東京大学の女子学生約20名の参加者が6チームに分かれてスマホアプリ用のプログラム開発やサービスの考案を行い、アイデアや成果を競いました。

当社エンジニアがメンターとなったチームは、インターネット社会が抱える大問題を解決しようという大胆な挑戦でした。インターネット社会が抱える大問題とは、インターネットの検索サイトが提供するアルゴリズムが、その人の趣向にあった情報を提供する最適化を行うことで、その人が見たくない情報がシャットアウトされてしまうというフィルターバブルと呼ばれる問題です。(Wikipediaによる説明はこちら

優れたアプリを開発したチームには参加企業から企業賞が授与されます。(ただし、自社社員がメンターとなったチームには贈れません。)

「インターリンク賞」はGoogle Cloud Platform内のDialog Flowというチャットボットが作れるサービスを利用したAIによる悩み相談アプリ「Teacher of Life」を開発したチームに授与させていただきました。

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 ▼東大ガールズハッカソン 2021
 >>https://www.todaishimbun.org/hackathon20210520/ 
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酸素濃縮器を試してみた

酸素濃縮器を入手しました。

私は肺活量が人より少ないため、万一、コロナにかかって入院できなかったら、自分で自分の身を守るしかないと考えたのです。私の友人は、濃縮酸素ボンベ10リットル3本買ったそうです。ボンベというよりスプレー缶のようなもので、本来は登山で使うものです。

さて、自宅療養中にこの酸素濃縮器を使って、下手に酸素濃度をあげてしまうと、さらに入院が遠のくかも知れませんね。酸素濃度が高いと救急隊員が運んでくれないという記事を見た記憶があります。

似たような製品はアマゾンに多くありますが、日本の会社(ものづくりといえば、の静岡県の会社です)が昔から作っているという点でこれを選びました。2002年から作っているそうです。

設置は超簡単です。カニューラと呼ばれる、チューブを本体に挿し、電源コードをつないで、画面左上のスイッチを電源オンにするだけです。まんなかにあるのは、タイマーで、この2つしかスイッチ類はありません。

裏面はこんな感じ。左下に電源コードを挿します。コップのようなものとカップホルダーは、水滴がつく場合に使うものということですが、まずはそのまま使ってみます。

2つの穴から割と強く空気が出てきます。

酸素を発生する仕組みは、こちらのページにありますが、空気を酸素富化膜というものに通すことで、酸素濃度が高くなるということです。大気中の酸素は20.93%ですが、それが30%になるそうです。

さて、使ってみた感想です。

酸素を吸ってる感・・・ないです。

ためしにライターの炎を近づけて、酸素が多ければ炎が大きくなると思いましたが、空気の流れが強くて、消えてしまいました。

出てくる空気がゴムの臭いが強くて、苦手な人は使えなさそう。

私も長時間このゴム臭い空気を吸う気にはならないです。

長時間稼働させるとゴムの臭いが消えるかも知れません。

万が一の安心のために購入しましたが、これも、使わないで済めばそれに越したことはないですから、使わないことを祈ります。

サボテン 兜丸を買いました。

子供の頃からサボテンが好きで、中学生の頃に、サボテンと多肉植物という本を買ってぼろぼろになるまで眺めていました。

高校生になると、逗子あたりのサボテン専門店から通販でサボテンを購入していました。最も好きなサボテンが兜丸で、当時も購入しましたが、栽培が難しくダメにしてしまった記憶があります。

先日、東急ハンズでまず植物用LEDライト LUCHEを購入しました。

小さめの観葉植物を室内に置こうと思って、植物より先にLEDライトを購入してしまったのです。

植物は何にしようかと数日迷ったあと、池袋西武屋上のサボテン・多肉植物専門店 鶴仙園へ。

数百円のかわいい観葉植物を買うつもりで行ったのですが、そこで兜丸を見つけてしまいました。10鉢以上あったでしょうか、たくさんある兜丸の中から、模様が綺麗で大きさも手頃なこの鉢を選びました。

兜丸は愛好家も多いのですが、育て方が非常に難しい品種です。水やり、温度、光量をうまく調整しないといけません。ネットにもうまく育てられなかった、という情報がたくさん出ています。そもそも、この植物用LEDライトの光量が多いのか、少ないのかもこれから調べてみて、なんとか上手に育てたいと思います。

デジタル庁、突然のドメイン移転で思うこと〜ドメインが安全性を保証するという観点から

華々しくスタートするはずの『デジタル庁』ですが、事務方トップの人選からもめてしまいました。

”インターネットの父” 村井純慶應大学名誉教授、内閣官房参与に断られ、次に、マサチューセッツ工科大(MIT)メディアラボ所長を務めた、伊藤穰一氏を起用しようとしたところ、エプスタインスキャンダルで2019年に同メディアラボ所長辞任に追い込まれたことが問題視され、こちらも白紙になりました。

ようやくトップが決まって、打った手が、

『デジタル庁は「行政の透明化」を掲げ、noteでの発信を始めます。

でした。良いことだと思ったのですが、そのドメイン名が「note.digital.go.jp」でした。

国の官庁のドメインである、go.jp を使うということは、公文書にあたるのではないか、Facebookやtwitterをサービスとして使っているのとは、違う取り扱いになる、という指摘がありました。

これらの指摘はやや難解ですので、詳しく知りたい方は、インターネットWatchのこちらの記事からリンクをたどるなどしてください。

その後、ドメイン名が digital-gov.note.jp に変更されたのです。変更理由の説明もないので、これらの指摘が原因での変更かどうかもわかりません。

(なお、インターネットWatchの中でも、やじうまWatchは、ややアングラな話題を取り扱っていますが、主要メディアが取り扱わないのはなぜでしょう?)

 


 

ここで、ちょっと別の話に。

選挙運動でインターネット解禁となった、ということを知っている方は多いと思います。Facebookとか、すごく多いですよね。

でも、メールはダメってことを知らない人は結構います。

実は、これまで二回ほど、選挙運動中にメールをいただいたことがあり、あわてて発信者に対して、メールはダメですよ、と連絡したことがあります。

総務省のわかりやすいチラシはこちら

FacebookのメッセージやLINEはOKなのに、メールはダメなんです。

ちょうど法律制定時期が迷惑メールが社会問題になっていたこともあってか、メールでの選挙運動はダメとされました。その後、インターネットを使って選挙運動をしていいのか、悪いのか、グレーな時代を経て、このように制定されたものです。

要するに、デジタルの進化に伴って、法律が制定された、ということです。

 


 

さて、本題に戻ります。

政府機関等の情報セキュリティ対策のための統一基準(平成30年版)によれば、

4.1.3 ソーシャルメディアサービスによる情報発信

目的・趣旨

インターネット上において、ブログ、ソーシャルネットワーキングサービス、動画共有サ イト等の、利用者が情報を発信し、形成していく様々なソーシャルメディアサービスが普及している。機関等においても、積極的な広報活動等を目的に、こうしたサービスが利用され るようになっている。しかし、民間事業者等により提供されているソーシャルメディアサー ビスは、.go.jp で終わるドメイン名(以下「政府ドメイン名」という。)を使用することがで きないため、真正なアカウントであることを国民等が確認できるようにする必要がある。

ここで重要なのが、

「しかし、民間事業者等により提供されているソーシャルメディアサー ビスは、.go.jp で終わるドメイン名(以下「政府ドメイン名」という。)を使用することができないため、」

という部分です。

Facebookは、必ず https://facebook.com/ユーザー名 のようになり、独自ドメインを利用することができません。必ず、ドメイン名は facebook.com になります。

noteは、これができるんです。できたので、note.digital.go.jp を使ってしまったわけです。当社もnoteを利用していますが、当社が利用していることがわかるよう、 note.interlink.blog ドメインを使っています。

.go.jpを使用することが「できない」という前提で法整備されていた、ということですから、できるようになった現在は、関連する法律や規定も整備をしたほうがいいと思います。

ドメイン名を取り扱う事業者としては、

ドメイン名が真正なサイトであることを証明できる

この点をうまく活用してもらいたいなと思います。多くのフィッシングもドメイン名を見極めることができれば、回避できますので、一般の方への啓蒙もしやすいです。