WeWork、朝のラジオ体操が人気があって驚いた話

当社はいわゆるオフィスはなくして、WeWorkなどで仕事をしています。

先週木曜日ですが、WeWork ハレザ池袋に行きました。

「あれ、今朝は結構混んでるな」

と思ったんです。WeWorkは午前中は空いていて、お昼くらいから混み始めることが多いのです。

午前9時近くになると、私が座った席近くにも人が多くなってきたと思ったら、

「ラジオ体操はじめます」

というアナウンスがあって、インストラクターが出てきて、なんと、ラジオ体操がはじまったのです!

どうせみなさん参加しないんだろうな、と思ってたら、ほぼ全員立ち上がって、ラジオ体操をはじめました!

実は、ラジオ体操と言っても、NHKでやってる、ラジオ体操第1ではなく、ストレッチのようなものでした。

終わると、上の写真のようなスタンプカードをもらえて、8個スタンプがたまると会議室1時間無料とのこと。

ハレザ池袋のWeWorkでは、2024年春頃から毎週木曜日の朝活としてラジオ体操を始めていたようです。

さて、この「ラジオ体操」は、いろいろ考えさせられました。

イマドキのWeWork参加者が、時代遅れと言ってもいいようなラジオ体操にたくさん参加しているのはなぜだろう?

そう言えば、当社はかつて、「社員旅行や運動会をやっている珍しいIT企業」ということで朝日新聞に大きく取り上げられたことがありました。

社員旅行や運動会が流行った時代があり、その後、若手が参加を渋る時代があって、今は、若手がそういうコミュニケーションを望んでいる、という時代になっています。一周まわった感じですね。

ラジオ体操もそういう文脈で考えると納得できる気がします。

せっかくなので、AIとラジオ体操についていろいろ会話しました。

NHKのラジオ体操について、調べてみると…

そもそも、NHKテレビでは、「ラジオ体操」という番組名はありません。「テレビ体操」という番組名で、ラジオ体操をやっています(笑)。まあ、当たり前と言えば当たり前ですよね。(注:夏の特番で番組名にラジオ体操という単語が入ることはある)

WeWorkは日本人だけでなく、外国人の利用も多いことから、海外進出した日本企業がラジオ体操をやっているか、について調べてみると…

下記のような表を作ってくれました。

出典 対象・方法 主な知見 示唆される実施比率
簡保協会委託「海外進出企業におけるラジオ体操普及状況調査」(2015) 中国・タイ・英国の日系製造業を中心にヒアリング 「個別の工場に事例はあるが規模は非常に小さい。組織的に普及しているわけではない」 1桁%以下と推定 fpp.or.jp
名古屋大『アジアにおける日系企業による厚生文化の波及』(2013) 東南アジアの10工場を事例調査 進出後しばらくは “ほとんどの工場” が日本と同じラジオ体操を導入、ただし定着率は年数と共に低下 小規模サンプルで 7/10 ≒70 %(製造業に限れば高め) gsid.nagoya-u.ac.jp
JETROラオス現地報告(2020) 経済特区の日系企業聞き取り 朝礼時の体操(ラジオ体操相当)の導入が「日本企業の影響」と明記されるが、導入企業は一部 数%〜10 % 程度 ジェトロ

 

アジアでもあまり定着はしていないようですね。

WeWorkは外国に行った時も使えますので、海外の人がわざわざこのラジオ体操をするためにWeWork ハレザに来るような、そんな名物になったら面白いと思いました。

仮想空間「セカンドライフ」で赤い羽根共同募金を実施して18年、 世界中のアバターから寄せられた募金総額が 640,797リンデンドルを達成!

2025年8月に30周年を迎える、インターネットサービスプロバイダーの株式会社インターリンク(東京都豊島区、代表取締役:横山 正、以下 インターリンク)は、社会貢献活動の一環として、2007年より3D仮想世界サービス「セカンドライフ」(※1)にて実施している「赤い羽根共同募金」(※2)の合計募金額が、640,797リンデンドル(※3)(239,603円)となりましたことをご報告いたします。ご協力をいただいた皆様には、心より御礼を申し上げます。

【詳細】八国山アイランド https://hachikokuyama.net/

インターリンクが運営する八国山アイランドの公式サイト

インターリンクが運営する八国山アイランドの公式サイト

セカンドライフ内にある「八国山アイランド」(※4)にて、2007年10月より開始した赤い羽根共同募金は、今回で18回目を迎えました。期間は現実世界の同募金活動期間に合わせて、2024年10月1日から2025年3月31日まで実施。2024年度は、36,287リンデンドル(17,055円)が集まりました。八国山アイランド内にある特設ブースの募金箱に寄付をすると、募金者には「セカンドライフ版赤い羽根」などのグッズがプレゼントされます。集められたリンデンドルは日本円に換金され、全額が中央共同募金会(所在地:東京都千代田区)に寄付されます。用途も通常の募金と同様になります。

リアルとバーチャルをつなぐインターリンクは、アバターに扮した世界中のセカンドライフユーザーが、日本に来ることなく赤い羽根共同募金に寄付できる当活動を、今後も実施してまいります。

【参考「赤い羽根共同募金」年別募金額】※単位はリンデンドル

2024年 36,287 (17,055円)
2023年 43,838 (22,479円)
2022年 55,000 (24,446円)
2021年 53,093 (21,320円)
2020年 41,669 (15,135円)
2019年 15,884 (5,742円)
2018年 12,782 (4,565円)
2017年 31,835 (12,203円)
2016年 10,764 (3,703円)
2015年 21,260 (8,758円)
2014年 20,982 (8,668円)
2013年 33,172 (12,308円)
2012年 30,125 (9,933円)
2011年 47,853 (13,058円)
2010年 43,453 (12,636円)
2009年 38,400 (11,700円)
2008年 19,200 (6,000円)
2007年 85,200 (29,894円)

※1 セカンドライフ https://secondlife.com/

Second Life(セカンドライフ)とは、3DCGで構成されたインターネット上に存在する仮想世界です。ユーザーはバーチャルな世界で好みのアバターになり、現実の世界とは異なる生活を送ることができます。運営は、アメリカのサンフランシスコに本社を置くLinden Lab社。

※2 赤い羽根共同募金 https://www.akaihane.or.jp/

毎年10月1日から翌年3月31日までの間、全国一斉に行われている活動です。「寄付する人も募る人もボランティア」というビジョンの元に募金を行い、集まったお金は主に、市町村社会福祉協議会が実施する在宅福祉サービス事業や、ボランティア育成事業、児童の事故防止などに利用されています。

※3 リンデンドル

セカンドライフで流通している仮想通貨。「L$」と表示される。クレジットカード、デビットカード、PayPalで購入可。

※4 八国山アイランド https://hachikokuyama.net/

インターリンクが2007年5月より、環境保護団体や人道支援団体などNPOへの支援を目的として運営しています。2011年6月には、東日本大震災に対する義援金600,551リンデンドル(日本円で173,902円)を、日本赤十字社を通じて寄付いたしました。

高速道路のETCシステムが故障したら、無料にしたらどうでしょう?


(画像は内容に直接関係ありません)

2025年4月6日、NEXCO中日本が管轄するエリアで大規模なETCシステム障害が発生しました。1都7県・17路線・106カ所の料金所でETC決済ができなくなり、通過する車両に対してバーを開放。ETC無線通信は不可能な状態に陥りました。

この障害を受けて、NEXCO中日本は「後日精算」という対応を取り、出口料金所では「お支払いのお願い」と書かれた紙を配布。ところがこの配布が渋滞の一因とも言われています。

さらに注目すべきは、約92万台の通行車両のうち、実際に後日精算の届出を行ったのは4月8日22時時点でわずか2万4千件という現実です。

ここで疑問が浮かびます。
そもそも、案内用紙を印刷、配布し、届出を受け付け、振込を確認し、未払い者に催促する――その一連の作業にかかる労力とコストは、利用者だけでなくNEXCO側にも相当な負担です。仮に全額回収を目指すなら、1件あたりの処理費用は軽く1,000円を超えるのではないでしょうか?

だったら、いっそのこと障害のあった日だけ通行無料にした方が良かったのでは?

1日無料にしたとしても、年間売上から見ればたった1/365の減収です。それよりも、利用者からのクレーム、問い合わせ対応、精算における人件費などを考えれば、総合的に見て無料にした方がプラスだった可能性が高いと感じます。

加えて、国土交通省は今回のケースを「不正通行にはあたらず、刑事罰の対象ではない」と明言しています。
となると、「届け出て支払った人」と「何もしなかった人」との間でモヤモヤが残る結果になりかねません。

そして、無料にする場合は、こういう時に備えて、NEXCOが保険会社と契約するとか、NEXCO各社でお金を出し合って引き当て金を作っておくとか、あるいは、国がある程度補償する(税金を1/365免除など)というようなことでもいいのではないでしょうか?

システム障害は必ず起きるものです。飛行機が離発着できないとか、今後も必ず起きます。飛行機の場合は、安全上離発着させられないので、「交通インフラを正常稼働させられない」と思いますが、ETC障害は単に「通行料金が回収できない」話ですので、それよりは、「交通インフラを正常稼働させる」ことに重きを置いてほしいと考えます。

ChatGPTっぽいモノ?に気をつけよう

ChatGPTに”よく似たもの”がいくつかあって、ChatGPTだと思って契約すると違う、というものが存在します。

「ChatGPT」で検索したらスポンサーで出てきました。

「GPT 4.0 now available」とありますが、GPT-4oに似ています。

料金をみると、1ヶ月$19.99、これはChatGPT Plusの$20とほぼ同じです。

3ヶ月 $39.99, 12ヶ月 $89.99となっていて、割引率がとても高いです。一方、本家のChatGPTは1ヶ月払いのみです。

使えるAIは次のようになっています。

Unlimited Access to Open AI GPT-4o

とありますから、ChatGPT-4oが無制限で使えるような感じです。

DeepSeekやGeminiは無料で使うことができるので、まあ使えても当たり前ですが、気になるのは、DeepSeekやGeminiが白太字になっているのに対して、なぜかGPT-4oはグレーです。

実はここに深い意味があって、GPT-4oは使えないからグレーになっているというようなことがあるのかな?と疑ってしまいます。

このchatbotapp.aiの運営会社を調べて見ましたが、Web上にも記載がなく、ドメイン名のwhois情報も匿名化されていてわかりませんでした。


結論:

本当にこの値段で無制限にGPT-4oが使えるならお買い得ですが、運営会社がはっきりしない状況なので、契約しないほうが無難と考えます。もし契約するのであれば、支払い方法はカード情報を直接渡さず、Apple Pay,Google Pay, Paypalを使ったほうがいいでしょう。

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(本記事はエイプリールフールのうそでした。2つ前の記事でも書きましたが、IT業界は高齢化の波が押し寄せており、うそから出たまこと、にならないとも言い切れませんね)

オタク150年時代に相応しい終の棲家

株式会社インターリンク(東京都豊島区、代表取締役:横山正、以下インターリンク)は、1995年8月のインターネットサービスプロバイダー事業開始より“上級者向け(使う人のあまりいない)の特殊な(微妙な)サービス”を提供して参りました。オタクノミカタである弊社と共に歩んできたユーザー様におかれましても、高齢化に拍車がかかり、不安の声が多く寄せられるようになりました。

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